Meta広告を使ったアフィリエイトを準備する中で、当初は「Meta広告→広告主LP」という直LPを中心に考えていました。
ところがASPへ広告条件を確認すると、案件によっては自分の記事LPを経由する必要があります。
最初は「直LPができないなら記事LPを作る」という認識でした。しかし考えてみると、一度作った記事LPはMeta広告専用にする必要はありません。
ASP・広告主・広告媒体の条件を満たせるのであれば、複数の広告媒体から同じ記事LPへ送客する共通の受け皿として活用する方法も考えられます。
今回は、記事LPを中心に複数の広告媒体をつなぐ広告導線について整理します。
この記事で分かること
- 1つの記事LPを複数媒体で利用する考え方
- 記事LPを共通化するメリット
- 媒体ごとに計測を分ける必要性
- 共通LPと媒体別LPを使い分ける考え方
基本は「複数の入口、1つの記事LP」
イメージとしては、次のような構造です。
Meta広告 ─┐
広告媒体B ─┼→ 記事LP → 広告主LP → CV
広告媒体C ─┘
もちろん、すべての広告媒体を自由に利用できるという意味ではありません。ASP・広告主・各広告プラットフォームの条件を確認し、利用が認められた媒体だけが対象です。
重要なのは、記事LPを「Meta広告と広告主LPの間に置くページ」ではなく、複数の広告流入を受け止める共通基盤として考えることです。
記事LPを共通化するメリット
広告媒体ごとに同じような記事LPを作ると、ページ数だけでなく管理作業も増えていきます。
広告主の情報が変われば複数ページを修正し、CTAや表現を改善するときも同じ作業を繰り返すことになります。
共通LPなら、改善を1ページへ集約できます。
特に一人で広告を運用する場合、広告媒体を増やしてもLP管理を必要以上に増やさないことには大きな意味があります。
また、アクセスを一つの記事LPへ集めることで、CTAのクリックや広告主LPへの遷移など、LP自体を評価するためのデータも蓄積しやすくなります。
LPは共通でも「流入元」は分けて計測する
一方、共通LPを使うからといって、データまで一緒にしてはいけません。
例えば記事LP全体で1,000セッション、広告主LPへの遷移が300件だったとしても、Meta広告と別媒体の内訳が分からなければ改善につなげにくくなります。
そこで重要になるのが、UTMパラメータなどを使った流入元の識別です。
Google Analyticsでは、URLへ utm_source、utm_medium、utm_campaign などを付けることで、キャンペーン流入を識別できます。
つまり基本は、
LPは共通、計測は媒体・キャンペーン単位で分離
です。
さらに可能であれば、クリエイティブ単位まで識別できるようにしておくと、「どの広告から来たユーザーが、その後どこまで進んだのか」を比較しやすくなります。
媒体が違えばユーザーの状態も違う
ただし、同じ案件だから同じLPでよいとは限りません。
例えばMeta広告では、SNSを見ている途中で広告に接触します。最初からその商品やサービスを探していたとは限りません。
一方、検索広告ではユーザー自身がキーワードを入力して情報を探しています。
そのため同じ記事LPへ来ても、ユーザーの認知段階や知りたい情報が違う可能性があります。
Meta広告ではサービスを知らない人向けの説明が必要なのに、検索広告では比較・申込みに近い情報を求められている、といった違いも考えられます。
最初からLPを分けすぎない
では、媒体ごとに別LPを作った方がよいのでしょうか。
ここは最初から決めつけず、まず共通LPで始めてデータを見る方法もあります。
媒体が違っても中心となる悩みや訴求が同じなら、共通LPでテストする。媒体ごとに広告主LPへの遷移率やCVに大きな差が見えてきたら、その理由を調べる。
必要になった段階で、
Meta広告→記事LP A
検索広告→記事LP B
と分ければよいわけです。
本文すべてを分けるのではなく、ファーストビューやCTAだけ媒体別に変更する方法も考えられます。
共通化→計測→差を確認→必要なら分割
という順番なら、最初から運用を複雑にしすぎずに済みます。
共通LPなら広告クリエイティブも比較しやすい
共通LPは、広告クリエイティブをテストするときにも役立ちます。
例えばMeta広告で5種類のクリエイティブを出し、すべて同じ記事LPへ送ります。
するとLP側の条件をある程度固定した状態で、
- どの広告がクリックされたか
- どの広告から来た人が広告主LPへ進んだか
- どの広告が最終CVにつながったか
を比較できます。
さらに別媒体も同じLPへ送れば、「入口は違うが受け皿は同じ」という条件で媒体間の違いを見ることもできます。
CPCだけで広告媒体を評価しない
複数媒体を使う場合、クリック単価だけを見ると判断を誤る可能性があります。
例えばMeta広告のCPCが80円、別媒体が150円なら、Meta広告の方が効率的に見えます。
しかし安くクリックを集めても、その後ほとんど広告主LPへ進まなければ成果にはつながりません。
見るべきなのは、
広告→記事LP→広告主LP→CV→成果確定
という一連の流れです。
記事LPを共通化すると、媒体ごとに「安く人を集められたか」だけでなく、集めたユーザーがその後どう行動したかも比較しやすくなります。
ASP・広告主の条件確認が前提
ここで注意したいのは、技術的に共通LPを作れることと、その広告導線が認められていることは別だという点です。
Meta広告が許可されていても、検索広告まで許可されているとは限りません。検索広告では商標キーワードなどに個別条件が設定されている場合もあります。
そのため新しい媒体を追加するときは、ASP・広告主の条件を媒体ごとに確認する必要があります。
「このLPがあるから、どの広告媒体からでも送客できる」わけではないことは押さえておきたいところです。
記事LPを広告資産として考える
記事LPについて考え始めたきっかけは、直LPが利用できない場合への対応でした。
しかし、きちんと作った記事LPなら、広告で生まれた興味を補足し、広告主LPへ進む理由を伝え、CTAや導線を自分で改善できます。
さらに条件が合えば、複数のクリエイティブや広告媒体から利用できます。
そう考えると記事LPは、単なる中継ページではなく、継続的に改善できる自分側の広告資産として捉えることができます。
まとめ
複数の広告媒体を利用する場合でも、必ず媒体ごとに記事LPを作る必要があるとは限りません。
ユーザーの悩みや中心となる訴求が近ければ、
複数の広告媒体→共通記事LP→広告主LP→CV
という構造から始める方法があります。
ただし、LPを共通化しても計測は分けます。媒体・キャンペーン・クリエイティブごとの流入と、その後の行動を追える状態にしておくことが重要です。
そして媒体ごとにユーザー行動の違いが見えてきたら、そこで初めてLPを分割する。
広告媒体＝入口、記事LP＝受け皿、広告主LP＝CVへの最終導線。
このように役割を整理すると、広告媒体が増えても導線を必要以上に複雑にせず、データを見ながら少しずつ最適な形へ育てていけそうです。
