直LPとは?なぜASPは直LPを制限するのか|Meta広告の準備で分かったアフィリエイト導線の基本

Meta広告を使ったアフィリエイトを学び始めた当初、私は広告の導線をシンプルに考えていました。

Meta広告 → アフィリエイトリンク → 広告主LP → 申込み・登録

広告講義でも「直LP」という方法を学んでいたため、ASPで案件と提携できれば、この形で広告を出せるものだと思っていました。

ところが実際にASPへ問い合わせてみると、記事コンテンツなどを挟まず、広告から直接広告主LPへ遷移させる方法は利用できないという趣旨の回答がありました。

ここで初めて、「直LPとは何なのか」「なぜASPによっては制限されるのか」を改めて考えることになりました。

目次

この記事で分かること

  • 直LPとはどのような広告導線なのか
  • 直LPと記事LPでは何が違うのか
  • ASPによって直LPが制限される理由
  • 「Meta広告OK」と「直LPOK」が別条件であること
  • 広告制作前にASPへ確認しておきたいこと

直LPとは?

直LPとは、広告をクリックしたユーザーを、自分の記事やLPを経由させず広告主LPへ直接送客する導線です。

アフィリエイトではASPが発行する計測用リンクを利用するため、イメージとしては、

Meta広告 → アフィリエイトリンク → 広告主LP → CV

となります。

広告主LPの文章、デザイン、CTA、申込みフォームなどは基本的に広告主側が管理します。

そのため直LPでは、自分で改善できる大きな領域が広告クリエイティブになります。

誰に広告を見せるのか、何を訴求するのか、どんなフックや画像を使うのか。そして、その内容が広告主LPと一致しているか。

シンプルな導線だからこそ、広告とLPのつながりが重要になります。

直LPは導線が短い

記事LPを利用する場合は、

広告 → 記事LP → 広告主LP → CV

となります。

一方、直LPなら、

広告 → 広告主LP → CV

です。

ユーザーが通過するページが一つ少なく、自分で記事LPを制作する必要もありません。

ただし、導線が短いから必ず成果が良くなるわけではありません。

広告で作った期待と広告主LPの内容が合わなければ、ユーザーはそこで離脱します。自分で途中の説明を追加できないことも、直LPの特徴です。

実際にASPへ確認すると直LP不可だった

今回、Meta広告で利用したい案件について、案件画面だけでは広告利用の可否を判断できなかったためASPへ問い合わせました。

すると、Meta広告については案件ごとに広告主への確認が必要とのことでした。

さらに今回問い合わせたASPでは、登録した媒体以外への広告掲載に関するルールから、記事などを挟まず広告主LPへ直接遷移させる形式は利用できないという趣旨の回答がありました。

ここで重要だったのが、

「Meta広告を利用できるか」と「直LPできるか」は別問題

だということです。

なぜASPによっては直LPを制限するのか

今回のケースを考えるうえで重要なのが、ASPによる掲載媒体の管理です。

通常のアフィリエイトでは、ASPへWebサイトなどの媒体を登録し、その媒体へ広告を掲載します。

しかし直LPでは、

Meta広告 → 広告主LP

となるため、登録した自分のWebサイトをユーザーが経由しません。

ASPが登録媒体への掲載を前提としている場合、この導線がASP側の掲載条件と合わないことがあります。

したがって、「直LPは成果が悪いから禁止されている」と考えるのではなく、ASPや広告主がどのような条件で広告掲載を管理しているのかを見る必要があります。

ASPや案件によって条件は異なる

ここで注意したいのは、アフィリエイトでは直LPが一律禁止されているわけではないことです。

直LPという広告手法自体は存在します。

ただし、

  • ASP側の掲載ルール
  • 広告主の方針
  • 案件ごとの条件
  • 使用する広告媒体

などによって扱いが変わります。

以前の案件で直LPが認められていても、別案件で同じ導線を使えるとは限りません。

その都度確認する必要があります。

「Meta広告OK」でも直LPできるとは限らない

今回、特に勘違いしやすいと感じたのがこの部分です。

仮に広告主から、

「Meta広告での集客は可能です」

と回答されたとしても、それだけで、

Meta広告 → アフィリエイトリンク → 広告主LP

が認められたとは限りません。

ASP側で登録媒体を経由する必要があるなら、

Meta広告 → 登録済みの記事LP → アフィリエイトリンク → 広告主LP

という導線が必要になる可能性があります。

つまり確認するべきなのは、

① Meta広告を利用できるか
② 直LPできるか
③ 記事LPを経由すれば利用できるか

という3点です。

記事LPを挟むと自分で改善できる範囲が増える

直LPが利用できない場合、条件上認められていれば記事LP型を検討できます。

記事LPでは、広告で提示した悩みを詳しく説明したり、サービスが選択肢になる理由を整理したり、広告主LPへ進むCTAを設計したりできます。

その一方で、ページが一つ増えるため離脱ポイントも増えます。

さらに、

広告 → 記事LPのCTR

だけでなく、

記事LP → 広告主LPの遷移率

も改善対象になります。

記事LPを挟めば必ず有利になるのではなく、説明できる領域と改善できる領域が増える代わりに、導線も一段増えると考える方が分かりやすそうです。

ASPへの問い合わせでは「媒体+導線」を伝える

今回の経験から、ASPへの問い合わせでは単に、

「Meta広告は使えますか?」

と聞くだけではなく、導線まで具体的に伝えた方がよいと感じました。

例えば直LPなら、

「Meta(Facebook・Instagram)広告からASP発行のアフィリエイトリンクを利用し、広告主LPへ直接遷移させる方法は可能ですか?」

記事LPなら、

「Meta広告から登録済みの自社記事LPへ送客し、記事内のアフィリエイトリンクから広告主LPへ遷移する方法は可能ですか?」

と確認できます。

これなら「Meta広告の利用可否」と「広告導線の可否」を分けて確認できます。

直LP前提ならクリエイティブ制作前に確認する

今回の経験で、案件選定から広告制作までの順番も少し変わりました。

以前は、

案件選定 → 提携 → クリエイティブ制作 → 出稿

というイメージでした。

しかし直LPを利用するなら、

案件選定 → 広告条件確認 → 導線確認 → 提携・制作 → 出稿

とした方が安全です。

広告を何本も作ったあとで「この導線では出稿できない」と分かるより、先にASPや広告主へ確認した方が無駄を減らせます。

まとめ

直LPとは、自分の記事などを経由せず、広告から広告主LPへ直接ユーザーを送る導線です。

導線が短く、自分で記事LPを作る必要がない一方、アフィリエイトでは自由に利用できるとは限りません。

今回、実際にASPへ問い合わせたことで特に重要だと分かったのは、

「Meta広告を使えるか」と「直LPできるか」は別の確認事項

だということでした。

さらに、ASPで案件へ提携できていることも、直LPの許可を意味するわけではありません。

今後は、

案件選定 → 広告条件確認 → 導線決定 → クリエイティブ制作

という順番で確認していきたいと思います。

直LPについて学んだことで、広告を作る前に、その広告導線そのものがASP・広告主の条件上利用できるのかを確認する必要があることが分かりました。

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