LPには、ファーストビュー、サービス説明、メリット、信頼要素、FAQ、CTAなど、ある程度共通する要素があります。
しかし、同じ構成をすべての業種へ当てはめればよいわけではありません。
転職では「自分に合うサービスか」、教育では「本当に学べるか」、金融では「信頼して利用できるか」など、ユーザーが判断するときに重視するポイントが違うからです。
今回は、転職・教育・美容・金融などを例に、業種によってLPの設計をどう変えるのか整理します。
この記事で分かること
- 業種によってLPを変える理由
- 転職・教育・美容・金融などのLPの特徴
- 業種ごとに重視したい情報
- 「業種×ターゲット×CV」でLPを考える方法
なぜ業種によってLPは変わるのか
LPの目的は、商品購入や問い合わせ、資料請求などのコンバージョンにつなげることです。
ただし、ユーザーが行動を決めるまでの心理は商品・サービスによって異なります。
1,000円の商品を購入する場合と、高額なスクールや金融サービスを検討する場合では、必要な情報も意思決定の重さも違います。
つまり業種別LPでは、デザインを変えるだけではなく、
「そのユーザーは何を期待し、何を不安に感じ、何を確認してから行動するのか」
を考えることが基本になります。
転職・求人系｜「自分向けか」を明確にする
転職系LPでは、無料登録、求人検索、キャリア相談などが主なCTAになります。
ここで重要なのが対象者です。
20代未経験者、ITエンジニア、看護師、ハイクラス層では、求めている求人や支援内容が違います。
そのため、対象者、求人の種類、対応地域、サポート内容、料金、登録後の流れなどを分かりやすくします。
特に広告から誘導する場合は、広告とLPのターゲットを一致させることが重要です。
「未経験からIT業界へ」という広告から来たのに、LPが経験者向けに見えれば、入口で離脱する原因になります。
教育・スクール系｜「未来」と「道筋」を伝える
プログラミングスクール、資格講座、英会話などでは、「受講すると何ができるようになるのか」が重要です。
ただし、理想の未来を見せるだけでは十分ではありません。
ユーザーは「初心者でも大丈夫か」「仕事と両立できるか」「どのくらいの期間が必要か」「料金はいくらか」といった現実的な疑問も持っています。
そこで、カリキュラム、学習期間、料金、受講方法、講師・サポート体制などを具体的に説明します。
目指せる状態と、そこへ進むための道筋をセットで示すのが教育系LPのポイントです。
美容系｜視覚情報と表現ルールが重要
化粧品、スキンケア、サロン、美容医療などでは、写真やデザインも重要な情報になります。
商品なら特徴、成分、使用方法、容量、価格。サービスなら施術内容、料金、店舗情報、予約方法など、ユーザーが利用場面を想像できる情報を整理します。
一方、美容分野では表現にも注意が必要です。
例えば化粧品などの広告について、薬機法では効能・効果などに関する虚偽・誇大な広告を禁止しています。景品表示法でも、商品・サービスを実際より著しく優良・有利に見せる表示は禁止されています。厚生労働省
「魅力的に見せる」と「実際以上に見せる」は別物として考える必要があります。
金融系｜信頼と条件を丁寧に伝える
証券、保険、ローン、クレジットカード、投資関連サービスなどは、お金に直接関係するため、ユーザーが慎重になりやすい分野です。
運営会社、サービス内容、料金・手数料、利用条件、リスク、問い合わせ方法など、判断に必要な情報を確認しやすくすることが重要です。
特に投資関連では、メリットだけを強調するのではなく、商品・サービスに応じたリスクや条件も適切に伝える必要があります。
金融系LPは、強いキャッチコピーで押すというより、ユーザーが自分で判断できる材料を積み重ねる設計が重要になります。
不動産系｜高額だからこそ次の行動を設計する
住宅購入、不動産投資、売却査定なども意思決定の大きなジャンルです。
LPだけで契約まで進むのではなく、資料請求、査定、物件見学、無料相談などをCV地点にする場合があります。
住宅なら価格、立地、間取り、設備、アクセスなど、売却なら査定方法、対応地域、費用、利用の流れなど、次の行動を判断できる情報が必要です。
また、不動産広告にも表示上のルールがあります。消費者庁も景品表示法に関する情報の中で、不動産のおとり広告などを個別の表示テーマとして扱っています。総務省行政評価局
EC・通販系｜購入直前の疑問を残さない
通販系LPでは、そのまま商品購入まで進んでもらうケースが多くあります。
そのため商品画像や特徴だけでなく、価格、送料、支払方法、配送、返品・交換、定期購入の有無など、購入条件を分かりやすくすることが重要です。
「商品は欲しいけれど、結局いくら払うのか分からない」という状態では、購入直前で離脱する可能性があります。
魅力を伝える部分と同じくらい、購入条件を明確にすることが重要です。
BtoB系｜社内で検討できる材料を用意する
SaaS、業務システム、コンサルティングなどのBtoBサービスでは、LPを見た人と最終的な決裁者が異なることがあります。
そのため、機能やメリットだけでなく、導入事例、料金、サポート、比較材料など、社内で検討するための情報が重要になります。
CTAも「購入」ではなく、「資料をダウンロード」「デモを申し込む」「相談する」など、次の検討段階へ進むものが使われます。
LPは「業種×ターゲット×CV」で考える
同じ業種でも、ターゲットが変わればLPは変わります。
例えば「転職LP」だけでは対象が広すぎます。
転職 × 20代IT未経験者 × 無料キャリア相談
まで具体化すると、「未経験でも利用できるか」「どんな支援があるか」「本当に無料か」など、LPで答えるべき疑問が見えてきます。
さらにCV地点も重要です。
無料相談なのか、資料請求なのか、商品購入なのかによって、ユーザーに求める行動の重さが変わります。
LP制作ではデザインを始める前に、誰に、何を伝え、最終的に何をしてもらうのかを整理することが重要です。
まとめ
LPには共通する基本要素がありますが、すべての業種に同じ構成をそのまま当てはめることはできません。
転職では「自分に合うか」、教育では「本当に学べるか」、美容では「どんな商品・サービスで安心して利用できるか」、金融では「信頼して判断できるか」というように、重視される情報が変わります。
つまり業種別LPを考えることは、単に業種ごとにデザインを変えることではありません。
業種・ターゲット・コンバージョンを具体化し、そのユーザーが意思決定するために必要な情報を設計すること。
この視点を持つと、他社LPを参考にするときも、見た目だけを真似するのではなく「なぜこの情報が、この位置に置かれているのか」を考えやすくなります。
※広告・LPに適用される法令や業界ルールは商品・サービスによって異なります。実際の制作時は最新の公式情報を確認してください。景品表示法は商品・サービスの品質や価格などについて不当な表示を規制しています。総務省行政評価局
